電子カルテの耐用年数はどのくらい?更新時の費用、おすすめの電子カルテ3つを紹介!
近年、医療現場での効率化とサービスの向上を目指して、多くの医療機関が電子カルテシステムの導入を進めています。
しかし、電子カルテの耐用年数や、初期投資以外の更新時にかかるコストなど、気になることはたくさんあります。
今回は、電子カルテの耐用年数と更新時のコスト、そして選び方のポイントとおすすめの電子カルテ製品を3つご紹介します。
電子カルテの導入を検討している医療機関の方はもちろん、すでに導入済みの医療機関でも、最新の電子カルテシステムへの移行を検討されている方は、ぜひご一読ください。
電子カルテの導入をお考えの方はぜひポップ・クリエイションにご相談ください。
電子カルテの耐用年数はどのくらい?
電子カルテシステムの耐用年数は一般的に5～6年とされています。
医療機関の運営をスムーズにするため、この時期を目安に最新の技術やセキュリティ基準に適合する新しいシステムへの更新を検討することが推奨されます。
耐用年数内であれば、システムの故障や不具合は少なく、安定した運用が期待できます。
しかし、技術の進歩は速いため、システムの性能向上や新機能の必要性に応じて、より早期の更新が望ましい場合もあります。
また、耐用年数を過ぎたシステムは、メンテナンスコストの増大やセキュリティリスクの増加といった問題が発生する可能性が高まります。
適宜、新しいシステムに移行する計画を立てておくことが肝要です。
電子カルテの更新時の費用はどのくらい?
電子カルテシステムの更新時には、機器の購入費用の他に、データ移行や従業員への研修費用なども加わります。
一般的に、システムの更新費用は80万円から数百万円にのぼることも少なくありません。
ただし、具体的な金額は導入規模や機能の充実度、サービス提供会社によって異なるため、複数の見積もりを取得して比較検討することが重要です。
更新費用として必要な投資額の目安
電子カルテ導入の更新費用は、システム自体の価格だけでなく、周辺機器や設置工事、データ移行にかかる費用も含まれます。
シンプルなシステムであれば80万円程度から更新することが可能です。
多機能なシステムを求める場合や、大規模な医療機関で導入する場合には、数百万円単位の投資が必要になることがあります。
対面での説明や研修を希望する場合は、その分の人件費も見積もりに含める必要がありますので、事前に総額での見積もりを確認しておくことが肝心です。
データ移行コストを抑えるポイント
電子カルテを更新する際には、既存のデータを新システムへ移行する必要があり、時には高額なコストが発生することがあります。
しかし、データの移行を効率化することでコストを抑えることが可能です。
古いシステムのデータ形式が新システムと互換性があるかどうかを事前にチェックし、可能であれば自動化ツールを利用して移行作業を行うと良いでしょう。
また、業者に依頼せず自院でデータ移行の作業を行うことで、外部への支出を減らすことができますが、専門知識が必要になる場合があるため、その点は注意が必要です。
研修費用とサポート体制の確認
新しい電子カルテシステムを導入する際には、医師やスタッフがスムーズに操作できるように研修が必要になります。
研修費用は見積もりに含まれていない場合がありますので、導入前に確認しておくべきポイントです。
また導入後に問題が生じないように、サポート体制がしっかりしているかどうかも重要な要素です。
ヘルプデスクのサービスや訪問によるサポートを受けられるか、その費用を含めて総合的に検討しましょう。
安心して運用できる体制が整っているかを、費用とともに比較しながら決定することが、トラブルを未然に防ぐ鍵になります。
医療商社おすすめの電子カルテ3選
電子カルテには様々な選択肢がありますが、機能性やコストパフォーマンス、利便性を考慮して、特に評価の高い3つの電子カルテをご紹介します。
多くの医療機関での採用実績があり、実際の現場での使い勝手やサポート体制を重視した選定を行っています。
こうした情報は、電子カルテを初めて導入する方やシステム更新を検討している方にとって、非常に参考になるはずです。
1. MAPs
MAPs for CLINICは、安全性と利便性を両立するクラウド電子カルテです。
ネットワークが停止しても自動で切り替え、診察や処方操作をオフラインでも続けられるため、診療が途切れません。
Windowsアプリケーション版を採用しており、カスタマイズ可能な画面や入力効率の高さが評価されています。
また、120社以上の外部機器と80社以上の外部検査センターと連携できる点も魅力です。
土日祝日もサポートがあり、初期ライセンスは無料。
レセプトコンピューターやレセプトチェックソフトが標準装備されていて、別途で用意する必要もありません。
さらに、会計や問診、受付、決済などの業務をDX化し、業務負担の軽減に繋げることもできます。
診療科目ごとの機能も充実しており、各科に合わせた柔軟な対応が可能です。
参照：https://service.emsystems.co.jp/maps_series/for_clinic/
2. MRN(無床診療所向け)
MRNは、電子カルテとレセコンを完全に融合したシステムで、2つの運用タイプ「MRNカルテスタイル」と「MRNクラークスタイル」を1つのシステムで提供します。
このシステムは、ドクターやスタッフの意見を反映して設計されており、個々のクリニックに最適な操作環境を提供します。
先進的なデータバックアップシステムを採用しており、データが失われた場合でも迅速に復旧が可能です。
コスト削減を重視し、ソフト使用権の販売という新しい料金体系を採用することで、長期的なコスト負担を軽減しています。
参照：https://emsystems.co.jp/mrn/ldp/
3. ORCA+Mall(有床診療所向け)
ORCA（日医標準レセプトソフト）と電子カルテ（Mall）を組み合わせることで、医事会計の業務を迅速かつ正確に行うことが可能になります。
ORCAは、40種類以上の電子カルテと連携し、診療から会計までの一連の作業をスムーズにし、事務作業の大幅な軽減を実現します。
複数の電子カルテを使用する診療所でも、ORCAで一括請求が可能です。
データの共有や入力ミスの減少により、効率的な業務運営が可能になります。
ORCAは、日本医師会が提供するオープンソースのレセプトソフトで、約17,000の医療機関に導入されています。
参照（ORCA）：https://www.orcamo.co.jp/products/orca/linkage.html
参照（Mall）：http://www.alpha-sy.jp/pages/47/
まとめ：電子カルテに関するご相談はポップ・クリエイションへ!
今回は電子カルテの耐用年数と、更新時の費用、おすすめの電子カルテについてご紹介しました。
電子カルテシステムの耐用年数は一般的に5～6年とされており、この期間を目安にシステム更新を検討するのが良いでしょう。
メンテナンスコストの増加も懸念されますので、状況に応じて適切なタイミングで更新する計画を立てることが重要です。
また、電子カルテの更新時には、システム自体のコストだけでなく、データ移行や研修費用なども考慮に入れる必要があります。
医療機関の規模や必要な機能によって大きく異なるため、複数の見積もりを取得し検討することが重要です。
ポップ・クリエイションでは、電子カルテ導入の選定や設定のアドバイス、効率的な使い方の研修など、幅広いサービスを提供しています。
電子カルテの操作に悩んでいる場合は、ぜひポップ・クリエイションまでお気軽にご相談ください。